【これが世界の現実です】 Pilot Survey 2021

パイロット関連

今回は、以前の記事でちらっと紹介した「Pilot Survey 2021」についてご紹介します。

コロナウイルスによって未曾有の打撃を受けた航空業界。その中でもパイロットに対しての影響をこの調査結果から知ることができます。

私がなぜこの調査を紹介するかというと、日本で働いている場合、収入の減少はあっても解雇はなく、職を守られているために、世界のパイロット事情に触れることがないかと思います。

しかし、実際世界では予想以上にパイロットの解雇が発生しており、同じ業界で働く身としては皆さんにも知っておいて欲しいと思っています。

現役のパイロットの方や、これからパイロットを目指している方にとってはとても興味深い内容だと思いますので、ぜひ読んでいただければと思います。

コロナウイルスが航空業界にもたらした影響についての以前の記事はこちらです。

Pilot Surveyについて

この調査は、パイロットの人材会社である「GOOSE Recruitment」 と、エアライン向けの週刊誌などを手がけている「Flight Global」社との共同で、全世界の2,598人のパイロットを対象にして調査が行われました。機長や副操縦士など全ての役職のパイロットが対象となり、調査が行われた期間は2021年の10月で、世界がコロナの影響をもろに受けている時期です。

記事の内容としては、パイロットに対していくつかの質問が投げかけられ、それに対してYES/NOや、具体的なコメントによって回答するといったスタイルがとられています。

質問の例としては・・

  • パイロットは採用されているか?
  • パイロットは大切にされていると感じているか?
  • 経営陣は正しい判断をしていると思われているか?
  • この業界はまだかつてと同じくらい魅力的か?
  • パイロット以外のキャリアを求める人はいますか?
  • パイロットはストレスを感じているのか?
  • Etc

などなど・・・色々とありますが、この中でも特に面白いと思った項目を私が選んで皆様に紹介したいと思います。また、注目すべきコメントは赤色で目立つようにしておきました。

ご自身で英語の原本を読みたいという方は、こちらからご覧いただけます。

こちらは調査に参加したパイロットの飛行地域、ランク、年齢、飛行時間、性別、平均給与を表しています。全ての分野において調査対象が偏っていないので、かなり信憑性のある調査結果になることがここからわかります。アジア、特に中国の平均給与は頭ひとつ抜けているのがここからもわかります。

https://www.flightglobal.com/download?ac=76506

雇用状況

まずは、回答者の現在の雇用状況から見ていきたいと思います。

失業率

日本では、2020年11月にエアアジアジャパンが経営破綻した以外は、かろうじて他の航空会社は生き残っており、パイロットの職も守られています。

では、世界全体に目を向けるとどうなのか?

なんと回答者のうちの30%のパイロットが現在失業中(調査時点)という驚くべき結果が出ています。

特に中国では失業率が43%に達し、南米も41%、一番失業率の低かった地域である北米でも24%という結果でした。

北米のパイロット失業率が低い理由としては、他国と比べて国内線が安定して活況だったことや、政府によるロックダウンが起きていないことが原因とされています。

一時解雇

回答者のうち、17%のパイロットが一時解雇(lay-off)と回答しました。

中国が最も多く、24%のパイロットが一時解雇されており、ヨーロッパは16%、一番低いのは南米で14%でした。

アルバイトするパイロット

この調査で衝撃的だったが、回答者のうちの4%がスーパーやAmazonなどのオンラインショップで働いているということです。
現在43%のパイロットが雇用され飛行していると答えていますが、逆を言えば世界のパイロットの半数以上がパイロットとして雇用されていないというのが現状です。

雇用を守られている国で働いているとこうした情報はどこか他人事のように聞こえてきますが、これが世界の現状です。

失業したパイロットの話

失業したパイロットの内、他業界への再就職も含めて現在も失業中か?という質問には84%のパイロットがYESと答えました。

この調査では、実際に失業したパイロットの方の話も載せているので、いくつかご紹介します。

“私は*トーマスクックでかなりの期間、訓練機長をしていましたが、2019年9月に余剰人員となりました。私は*フライビーで機長としての新しいポジションを確保しました。その後、2020年3月に再び余剰人員となりました。61歳になった私は、パイロットとしてこれ以上雇用される可能性はほとんどないと感じています。“

*トーマスクック:2019年9月に倒産した英国の航空会社。親会社は旅行代理店。

*フライビー:2020年3月に倒産した英国の地域航空会社。

“私が乗っていた航空会社は、保有機の50%を地上に降ろしました。現地の人の雇用を維持することが優先され、私は外国人として解雇されることになりました。“

“2019年12月に前職を退職し、2020年3月に中東の大手航空会社に入社しました。しかし、COVID-19の危機により、現在、採用内定が取り消されました。“

“渡航制限で家族と離れた国に滞在することに直面できず、退職という苦渋の決断をしました。現在、再就職の目処は立っていません。飛行機に乗ることよりも、家族と一緒にいることを優先しなければならなかったのです。“

失業者の求職状況

続けて、失業者に対して”あなたの求職状況を教えてください “と質問しました。

66%のパイロットが新しいパイロットの仕事を積極的に探している一方で、現在少なくとも1つのパイロットの仕事の面接過程にあるのはわずか3%でした。

これは、パイロットの採用市場の現実を物語っています。

積極的に次の仕事を探している:66%

航空業界の回復を待って、新しいパイロットの仕事を探す:15%

パイロット以外の職を探す:9%

退職を考えている/退職した:7%

パイロット職の面接段階:3%

減給を受けてでも再就職をしたいか

採用市場が暗ければ、パイロットはどんな犠牲を払って新しい職務を確保するのだろうか?

そこで、「新しいパイロットの機会を得るために減給を受け入れるか」という質問をしました。

82%のパイロットが「そうする」と回答しています。

普段北米を飛行しているパイロットは、減給を受ける可能性が最も低く71%、一方、中東やアフリカを飛行しているパイロットは、最も可能性が高く88%でした。

副操縦士は、機長よりも減給を受ける可能性が高い結果となりました。(それぞれ84%、79%)。

ほぼ全員が受け入れると思っていたので、少々予想外の結果ですが、この調査ではそれについての補足もしていました。

「一部のパイロット、特に経験豊富なパイロットは、職業の価値を下げることへの懸念から、給与カットをためらうだろう。現時点での条件悪化を受け入れると、今後、業界全体の引き下げにつながる可能性がある。一部のパイロットはこの変化を恐れ、自分の資格、経験、技能が業界にもたらす価値に固執し、減給をいとわないパイロットを否定することさえあるかもしれない。
今後2年間は報酬体系が低下する危険性がある。しかし、その一方では失業中のパイロットがあまりに多いため、生きていくためには給与水準が低くなろうとも仕事が必要であり、そのため今後2年間は報酬体系が低下する危険性がある。」

以前にも失業経験があるか

次に、”飛行機に乗っている間に失業したのは今回が初めてですか?”という質問をしています。

69%のパイロットが初めての失業経験でしたが、3分の1近くはこれまでのフライトキャリアの中で失業を経験したことがあることがわかりました。当然ながら、勤続年数が長い機長ほど、失業経験が多い結果となりました。
一方、副操縦士では、26%が失業経験があるのみでした。

さらに地域別に見ると、普段は中国でフライトしているパイロットは45%が失業経験があり、北米でフライトしているパイロットは43%が失業経験があることが判明しました。

以下は、パイロットの方々の体験談です。

“航空業界の低迷で失業に追い込まれるのは、これで3度目です。“

“80年代、90年代、00年代は、会社の倒産が頻発しました。私が搭乗した航空会社では、何度か倒産に近いこともありましたが、26年間安定した雇用に恵まれたのは幸運でした。良い時代は終わった。少なくとも私が生きている間はそうだが、おそらく永久にそうだろう。“

パイロット職の雇用保障について

日本の航空会社では、一昔前にあった日本航空によるパイロットの大量解雇が大きな話題となりましたが、それ以降はパイロットの解雇といったニュースは出ていません。その為か、解雇の不安を抱えながら仕事をしている日本人パイロットは少ないと思います。しかし、世界全体を見ると、経営難によるパイロットの解雇は日常茶飯事で行われており、雇用に対する不安というのは常に存在するリスクでもあります。

今年、雇用されて飛行している、または一時解雇(lay-off)されているパイロットに、雇用の安定に不安を感じているかどうかを尋ねました。

82%が「はい」と答えました。これは昨年の52%から急増しています。2020年初頭には、フライビー、エア・イタリア、アトラスグローバルなど、さらに多くの航空会社が閉鎖を発表し、パンデミックの世界的な広がりとともにさらなる犠牲者が出ており、パイロットへの影響と、彼らの役割に対する不安感は計り知れないものとなっています。2020年に一時解雇を経験した人のうち、95%が職の安定に不安を感じていることがわかりました。

そして、何が不安にさせているか?という質問には65%の人がCOVID-19と回答しています。

以下は回答者の意見です。

“私の航空会社は、毎日、COVID発生前の20-40%の区間しか飛んでおらず、私たちはまだ雇用されているものの、ほとんど飛んでいないのです。これでは持続可能とは言えません。さらなる人員削減が迫っているようです。“

”ほとんどすべての航空会社がコスト削減のためにパイロットを解雇しているのがわかります。その後、彼らはより悪い契約で乗務員を雇おうとすることが予想されます。”

8%のパイロットが、「フィードバック、レビュー、昇進プランの欠如」を理由に、自分の仕事の安定性に懸念を抱いていました。会社と雇用者であるパイロットのコミュニケーションの欠如は、複数回指摘されています。

Flight Globalのrecruit部門のマネージャーであるKatie Mannは言います。

“COVID-19の危機が不確実性と感情的混乱を生み出している今、航空会社や航空事業のリーダーは、明確さを生み出し、期待を持たせ、回復力を高め、前向きな変化を促すためにコミュニケーションをとる必要があります。パイロットは、フィードバックを受けられないと、自分の仕事の安定性に不安を抱くようになります。多くのリーダーは、知識を持ち、従事し、自覚する従業員なくして、ビジネスは存続できないことを学んでいますが、明らかに多くのリーダーは的を得ていないのです。”

これはものすごく同感。

組織のリーダーは、会社の存続の為の案を練る以前に、その下で会社を支えている社員の不安を取り除くことを第一に考えるべきです。

企業と従業員の関係

雇用されているパイロット、飛行中のパイロット、一時解雇中のパイロットに、雇用主からどのよう評価されていると感じているかを尋ねました。50%近くが「通常より評価されていない」と答え、「評価されている」と答えたのはわずか14%でした。

通常通り飛行しているパイロットと、 一時解雇(lay-off)されたパイロットに、それぞれ会社に対する信頼感を尋ねました。
「パンデミックにおいて、雇用主が正しい決断を下すことができたか?」

54%以上が「そう思う」と回答しました。北米地域でフライトする人は、雇用主が正しい判断をすると信じている人が最も多く、74%が同意している。

一方、中国でフライトする人は、36%と最も低い割合でした。


では、なぜ46%の人が雇用主が正しい決断を下すと思わなかったのでしょうか?私たちは、これらのパイロットにさらなるコメントを求めました。以下がパイロットの回答です。

“航空会社は、パイロットが何年もかけて航空会社を成功に導いてきたことを忘れているような気がします。私たちはこの中で犠牲者であり、経営陣が下すこれ以上の決定にはほとんど信頼を置いていない。”

”私の航空会社からは、景気後退の真の影響、計画、警告、準備などについて、従業員に対してほとんど何のコミュニケーションもありませんでした。私は航空会社に対する信頼を失いました。”

”航空会社はサバイバル・モードに入っている。従業員の価値や懸念は、今のところ株主や経営陣の頭の中からずっと離れたところにある。”

もし機会があれば再びパイロットという職業を選択するか

もし機会があれば再びパイロットという職業を選ぶかどうかの質問をしました。

前回の調査では71%が「そう思う」と回答したのに対し、今年は64%にとどまりました。北米(77%)、南米(73%)、アジア太平洋(66%)で飛行している人たちは、自分のキャリアを再び選択する可能性が最も高いという結果でした。中国(58%)、中東・アフリカ(59%)では、最も低い結果となりました。

https://www.flightglobal.com/download?ac=76506

以下は、再びパイロットという職業を選択しないと答えた人の意見です。

“飛行機が大好きな私ですが、プロのパイロットになることは想像以上にストレスの多い仕事だと感じています。パイロットは、職の安定性が低く、様々な困難が多いです。“

“私がパイロットになりたての頃より、給料は下がり続けています。生活スタイルも悪化し、雇用も不安定になりました。“

”もし、この仕事がどんなもので、健康や睡眠、家庭生活を犠牲にしなければならないかを知っていたら、たとえ研修が無料であったとしても、この仕事は選ばなかったでしょう。”

さらに、「パイロットの仕事を若い人に勧めたいか」と質問したところ、「勧めたい」と答えた人は46%にとどまりました。これは、2020年の調査の57%から減少しています。ヨーロッパで飛行している人は、パイロットのキャリアを薦める可能性が最も低く34%であるのに対し、南米と北米ではそれぞれ55%54%が薦めると回答しています。

ここから先は、パイロットを目指している人にとっては少し辛辣に感じる意見が並んでいますが、これも実際に働くパイロットの貴重な意見ですので載せておきます。

“私は今でも飛ぶのが好きですが、一部のCEOの態度は航空の本質を壊しています。勤務時間や休憩時間の制限は、制限ではなく、目標と考えられている。現実離れした安値になりつつある航空券の価格とあいまって、若者がパイロットになるための投資は、親が金持ちでない限り不可能になった。”

“パイロットを目指す若い人たちには、「想像とは違うよ」と言いたいですね。華やかさはありません。やりがいもない。夜中のフライト、常に時差ぼけ、家族との時間、ワーク・ライフ・バランスの悪さ、悪化し続ける雇用条件などが現実です。
飛行機に乗りたいなら、商売をするなり、自分でビジネスをするなりして、好きなときに、天気のいい日に、スケジュールもストレスもなく、個人で飛べばいいのです。”

“私にはパイロットの子供が2人いますが、彼らには今何があるのでしょうか?彼らは明日を心配し、経済的にも安全ではなく、将来もない。私は悪い父親だったと思っています。彼らは私の夢を追いかけたのですが、それが悪夢になってしまったのです」。“

ストレスについて

何が一番ストレスと感じるか?という質問に対して、マネジメントとフライトスケジュールが最も高かった昨年と比較すると、ストレス要因は大きく変化しています。

今年は、雇用の安定COVID-19がストレスレベルに最も大きな影響を及ぼしています。特に、35歳〜44歳のパイロットは、雇用の安定に最もストレスを感じているといった結果でした。

https://www.flightglobal.com/download?ac=76506

以下は回答者のコメント。

“パンデミックが2021年まで続き、航空市場が回復しない場合、私の仕事を失うリスクは高い。”

“航空旅行の需要は、航空会社のキャパシティ提供よりもはるかに低いため、現在の規模と雇用水準は中長期的に維持できないと思う。”

“現在の航空業界は9.11後よりも悪い状態にある。“

“私の仕事は安全ですが(解雇の心配がない)、出張が多いので、どんなに気をつけていても、家族にとって危険な存在になってしまうのです。感染したくないし、感染させたくないんです。”

メンタルヘルスと健康

ストレスが、パイロットの精神的健康にどのような影響を及ぼしましたか?

また、パイロットが精神的な健康状態に影響を受けたと感じるかどうかを尋ねました。


パンデミックにより精神的影響を受けたかという質問には40%が「そう思う」と回答しました。

最も重要なことは、パイロットの年齢により精神衛生への影響が違うことです。

24歳以下の人の58%がメンタルヘルスに影響があったと答え、35歳から44歳の人では44%、55歳から64歳の人の32%だけが影響を受けたと答えました。

以下は、パンデミックにより精神的影響を受けたと回答した人たちの意見です。

“狂ったスケジュールは非常に乱れた心を作り出し、それは時に仕事上の問題となる。飛行機の操縦のような複雑な操縦を行うには、まずは精神的な健康が必要です。辞めてもすぐに次の仕事が見つかるとわかっていれば、これほどまでに影響を受けることはありませんが、パンデミックの影響により、この会社にいつまでいられるのか見当がつかず、このことが最も大きな影響を及ぼしています。”

“妻と子供が母国にいる間に外国で働くということは、5ヶ月間彼らに会えず、さらに9ヶ月間会えそうにないことを意味します。これは自分の意志ではなく、複数の国で14日間の検疫期間があり、雇用主が年休(5週間)をすべて取り上げ、私の給料も半分に減らされたためです”。

“パートナーと私は共にパイロットで、二人とも職を失った。私たちは家を売ることを余儀なくされた。非常にストレスの多い日々でした。”

以下は一時解雇(lay-off)されたパイロットの意見。

“パンデミックによるストレスと不安の大きさは、私の人生観に永久的な傷をつけた。“

“代わりとなる仕事の見込みがないため、家計を支え、自宅を維持することができない。3月の一時解雇に続き、解雇通告を受け、収入が途絶え、長期にわたる経済的負担が続くという予期せぬショックは、常に心配の種です。“

パンデミックはパイロット全体にどのような影響を与えたかを尋ねました。
この質問に対する回答のトップは、35%のパイロットが転職を考えるきっかけになったと感じたというものでした。
これは、パイロットの3分の1以上が、転職を考えていないことを意味します。

今後の航空業界について


今後の航空業界とパイロットの採用市場について。
COVID-19の発生を受け、人々がどのように航空旅行に戻るか、あるいは戻らないかについて、パイロットに意見を求めました。

27%が長期的な影響を及ぼすと考えています。
一方、19%は実現可能な限り早く、人々がCOVID以前のように航空旅行を利用するようになると考えています。残りの54%は、いくつかの特定の航空旅行は長期的に変化するが、ほとんどの場合、人々は以前の状態に戻ると感じています。


「大多数のパイロットは、空の旅は以前の水準に戻るだろうと考えているようです。注目すべきは、バーチャルイベントや会議の普及により、ビジネストラベルが減少する可能性があると感じているパイロットもいることです。しかし、この間、貨物航空は増加しており、これが逆に出張の減少のバランスをとるのに役立つかもしれません。」

航空業界の回復のスピードは、航空業界で働く人々にとって重要なポイントになるでしょう。

私たちは、パイロットの方々が、いつ頃復活し、完全に回復すると考えているのかを知りたいと思いました。72%のパイロットが、1年から3年かかると考えていました。

このグループのパイロットは、こうコメントしています。

“人々は旅をしたいし、する必要がある。検疫がワクチンとより良い検査体制に置き換われば、人々は大挙して飛行機を利用するようになるでしょう。”

“渡航制限が過去のものになれば、国民はこれまで以上に飛行機で旅行することを熱望するでしょう。国民が非常に短い記憶力を持っていること(すぐに以前に戻るということ)は、これまでの危機の中で証明されている。飛行機に代わる現実的な方法は何か?ないでしょう。”


パイロットに、5年後の雇用市場はどうなっていると思うか尋ねたところ、次のような答えが返ってきました。

興味深いことに、43%が経験豊富なパイロットが不足すると考えており、23%はすべてのパイロットが不足すると考えています。34%は、パイロットの数が多すぎると考えています。

https://www.flightglobal.com/download?ac=76506

まとめ

今回は、PIlot Survey 2021の調査結果を日本語に訳してご紹介しましたが、いかがだったでしょうか?

世界のパイロットの実情を初めて知ったという方にとっては、少々衝撃的な内容だったのではないでしょうか。

雇用が安定している日本の会社で働いていると、こうした情報は中々入ってこないかもしれませんが、これが世界のパイロット業界で起きている現実です。

私は外資系の会社のため、多国籍の同僚などから日々様々な情報を得ることができますが、今の所はどれも悲観的なニュースばかりです。

あくまで勘違いして欲しくないのは、これは今の実情であり、今後のパイロット業界は明るいニュースが必ず出てくると思っています。

今世界で起きていることをお伝えしましたが、これからパイロットを目指す方は決して悲観的になることなく、パイロットという素晴らしい職業に向かって、未来のために引き続き頑張っていただきたいと思います。

それと同時に、こうしたパンデミックが世界レベルで発生した場合、この記事で紹介したようなリスクもパイロットという職業には伴うということも理解していただければ幸いです。

どんな職業にもリスクとリターンが伴います。

パイロットは安定性に欠け、リスクだらけの職業と言われることもありますが、この仕事以上にリターンを得られる職業はないと思っています。

パイロットになるまでの厳しい過程を考えれば、たとえ今後同じようなパンデミックにより職を失うことになったとしても、他の道でこの努力は必ず活かせると私は考えています。

これからパイロットを目指している方は、先のわからない「未来」を心配するのではなく、この瞬間の「今」を精一杯の努力で過ごし、来るべき「未来」に繋げて欲しいと思っています。

今回は、Pilot Survey 2021をご紹介しました。

できることなら現場の声として全航空会社の社長にぜひ読んで欲しい記事ではありますが、現役パイロットの方や、これからパイロットを目指す方にとっても有益な内容だったのではないかと思います。

会社として存続するということは、全社員の生活を守るという意味で最も大切です。

しかし、その会社を支えているのは一人一人のか弱い人間であり、働く「物」ではありません。

隔離部屋に何週間も入れられ、給料も減額され、それでいて会社存続の為に働けなんて都合が良すぎます。

まずは、会社を支えている社員一人一人のケアをしながら、その次に生き残りの為の手段を考えることが本来トップに立つべき人の姿であると私は考えています。

この記事が、業種を問わず、会社経営者の目に留まることを切に願っております。

では!

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